倒壊プロセスを検証することで、構造的視点で軟弱な部分を設計段階で把握でき、事前に修正改善の処置が可能です。
また、専門用語も多く伝わりづらい耐震性能のプレゼンテーションへの活用にも最適です。
在住ビジネスは、《プラン作成段階での簡易的な検証》や、《実施設計段階でのより実物に近い状態の検証》を行います。

昨今大地震や台風などの自然災害が増加傾向にある中、お客様の関心が構造に集まりつつあります。これからの企業に求められるのは、大地震により「倒壊しない」住宅ではなく、大地震でも「倒壊せずその後も使い続けられる」住宅ではないでしょうか。建築基準法第六条の四及び建築基準法施行令第十条（4号特例）により、４号建築物に対して構造計算を行うことは義務化されていません。これに対し4号特例への不安や疑問を抱く設計者も少なくないでしょう。大地震をも乗り越えて末永く使い続けられる住宅の為に、４号建築物へも構造計算が必要であると在住ビジネスは考えます。

近年の住宅業界では設計者に求められる業務の多様化が進み、多くの補助制度や指標が構築された結果、住宅への付加価値が明暗を分ける時代です。
長期優良住宅認定制度により耐震等級2以上を必要とする住宅も増え、今や耐震等級を取得することは当たり前になりつつあります。
設計者様の業務負担改善も含め在住ビジネスでは、基本設計図面のCADデータから耐震等級の検討～基礎伏図の作成まで行います。

高低差がある敷地で設計上深基礎になる場合や、擁壁により片持基礎になる場合、通常とは異なる基礎設計が必要になります。
経験に基づく基礎設計は、安全側で設定しがちで「過剰設計」となり、施工費が多額になる場合があります。
反対に、「行き過ぎた経済設計」は、必要強度が保てない危険性があります。
小規模建築物基礎設計指針による検討根拠を持った適正な基礎検討は、在住ビジネスにお任せください。